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K-POPユーチューブが韓国を遮断

しっかしここまでやるか??
世界広しといえどもこんなことやってんの朝鮮人だけ、やっぱり100年経っても宗主国様と同じ。
こいつらには属国が一番似合ってる。
独立国なんて1000年速い。

2011年09月12日
●【芸能】ユーチューブが韓国を遮断 K−POP宣伝ツールに使った報い 国家ぐるみでツールを使い再生数を捏造
1 名前:依頼@発狂くんφ ★[] 投稿日:2011/09/12(月) 11:00:58.20 ID:???0
Googleが運営する動画共有サービス「YouTube」が韓国からのアクセスを遮断したと発表。
「韓国」と設定されているユーザーは動画をアップロードすることができなくなり、また再生にも規制が掛けられ、再生数も反映されなくなるという。

何故このような処置が執られたのだろうか? 実は韓国は国家ぐるみで自国K-POP推しをするために「YouTube」を使い、再生数を何百万回と再生数を上げているのだ。
通常「YouTube」では1ユーザーにつき1回までしかしか同動画でカウントされないが、韓国ではツールを使い複数のアカウントを切り替え再生数を捏造している。

そのためブリトニー・スピアーズやアヴリル・ラヴィーンといった世界的トップアーティストよりも、少女時代の再生数の方が上になってしまっている。こういったアタック行為に対して処置が執られたという。

韓国は「ブランド委員会」というものがあり、このようにYouTubeの再生数を伸ばす仕事が実在する。
もちろん韓国側は表だって認めていない。木村太郎氏がこの件を発言したところ、干されてしまったことは記憶に新しいだろう。この発言により韓国の「ブランド委員会」からクレームが入り、圧力が掛かったと言われている。

しかしこのようにYouTubeに対策を取られてしまってはどうしようもなくなった今、ユーザーの設定国を偽装するツールを使ってでもアタックを仕掛けてくるのだろうか?(編集担当:金正一郎)


yahooではソフトバンク孫正義が自分たちに都合の悪いものは検索できないようにしていますので、google検索の別サイトのアドレスを張っておきます。
http://getnews.jp/archives/140790



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韓国に宣戦布告しろ。

日本人のデータを半島に流しているのはいわずと知れた犬の子チョン正義




朝鮮人って臆面もなくこんなこと本気で考えてるんだね。

どう転んでもシナ人同様この民族はルーピー民族。
日本にはもう時間はない。
憲法は大日本帝国憲法に戻し、赤軍を全員逮捕。
軍備を再編成し、核武装。
自衛隊を日本皇軍に戻し、徴兵制復活。
シナ朝鮮を追放。
そして宣戦を布告しロシア、朝鮮、シナを殲滅。
これが天の声。
って考えたくなるくらいのゴミ民族。

これこそが盗賊ゴミ民族の考え方





日本の治安と韓国人犯罪
マスコミが報道できないニュース

http://tsushima.zymichost.com/


ハーバード大学教授エドワード・ワーグナー(朝鮮史)
「韓国のイメージ」鄭大均 1995年 中公新書
連合国総司令部(GHQ)の担当官として終戦直後の日本に駐留し、後にハーバード大学教授となったエドワード・ワグナー(朝鮮史)は、『日本における朝鮮少数民族』(原著1951年)という論文で次のように記している。

戦後の日本で韓国人は常に刺激的な勢力だった。
人数は激減したが、韓国人は依然として騒々しかった。感情的であった。
無駄な疲労の原因になるような集団だった。
彼らは絶対に敗戦国民の日本人に加担しなかった。
逆に戦勝国民の仲間入りをしようとした。
韓国人は「日本の法律は我々には適用されない!」と考えていた。
だからアメリカ占領軍(GHQ)の指令も日本の法律と同じように殆ど無視して行動した。
韓国人の行動は日本国内に非常な混乱を発生させた。
占領当初の数ヶ月、在日韓国人炭鉱労働者の頑強な反抗のせいで、
日本の重要産業の石炭産業の再建は損害を被った。
経済的領域での韓国人の様々な活動は、日本経済再建の努力を頻繁に妨害した。
1948年の神戸の緊急事態宣言は日本の教育改革を韓国人が妨害した結果だった。
占領当局(GHQ)が決定した韓国人帰国政策を日本政府が実施しようとすると、これも妨害した。
(中略)
こうした韓国人の犯罪性が日本人と韓国人の関係に与えた悪影響は依然として甚大だ。
韓国人の略奪行為が殆ど日本人の庶民の日常生活の重要な地域で行われた事も原因だ。
更に韓国人は日本に不法に入国しようとした。 
不法入国の時、伝染病も持ち込んだという事情もあり、日本人の不安を増幅した。
「“韓国人は悪だ”という心理が時間の経過で日本人の心から薄れていく」と予想する事は全く出来ない。
日本における朝鮮少数民族-1904年~1950年-エドワード・W-ワグナー

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フジTVやってくれました。

NHKの偏向報道で放送法とか電波法なるものが一躍脚光を浴びることになったのですが、ここでちょっとNHKの受信料について調べてみました。
受信料は契約ってなっていますので正確には解約と云うことになるのでしょうか。

放送法第64条(受信契約及び受信料)旧32条

第三十二条  協会の放送を受信することのできる受信設備を設置した者は、協会とその放送の受信についての契約をしなければならない。ただし、放送の受信を目的としない受信設備又はラジオ放送(音声その他の音響を送る放送であつて、テレビジョン放送及び多重放送に該当しないものをいう。)
若しくは多重放送に限り受信することのできる受信設備のみを設置した者については、この限りでない。

2  協会は、あらかじめ総務大臣の認可を受けた基準によるのでなければ、前項本文の規定により契約を締結した者から徴収する受信料を免除してはならない。
3  協会は、第一項の契約の条項については、あらかじめ総務大臣の認可を受けなければならない。
これを変更しようとするときも同様とする。
と云うことはテレビがあっても受信目的じゃないか、多重放送に限り受信することのできる受信設備のみを設置した場合は契約しなくても合法だってことですね。

まあNHKの場合は放送法第3条の2項に違反している放送を続けていたので受信料は返還請求した方がいいかも??(ジャパンデビュー、アジアの一等国)などで。探せば無限にでてきそう。

この人って獣医さんだってね。知らんかった・・ごめんなさいね。



日本には放送法や電波法という法律があって、携帯電話の電波やテレビの電波などの管理をしています。
社会的影響の強い、限られた電波資源を外国資本が買い占めるとまずいのでテレビ局などは、
外国人株主の比率をは20%以下にしなければいけないと決められています。(電波法 第五条)

外国人直接保有比率は、証券保管振替機構で見られるのですが、2011/07/26の数字を見てみました。

日本テレビ 22.66%
TBS 7.19%
フジテレビ 28.59%
テレビ朝日 14.57%
テレビ東京 1.26%

外国人直接保有比率が日本テレビは22.66%、フジテレビは、28.59%と20%を大きく超えちゃってます。

この人誰だっけ?よっぽど頭にきちゃったんだろうけど
さりげなく創価学会批判もあったりして、冷静だし、勉強をしているなって感じ。




随分若そうな人たちがいたみたいだけど、
こうゆう人たちがいっぱい出てくるとありがたいですね。


テレビ朝日は14.57%、テレビ東京は1.26%というここでは問題外ですね。
今現在、フジテレビと日本テレビは、「免許の取消し」の可能性がありますがただ、いきなり
外国人に買われてしまう場合もありうるので免許更新から5年間総務大臣は免許を取り消さない
ことが出来ます。(電波法 第七十五条)
前回は、放送免許の更新が2008年から5年間でしたから、は2013年までになんとかしないといけないのね。


これ、なんかフツーの人がフジに疑問を持ってTwitter
で呼びかけたらこんななっちゃったらしいね。でもいいよね、本当のことだし。
最後の君が代とってもよかった・・・




ちなみに、外国人がテレビ局の株を買うだけで放送の免許が無くなっちゃうと困ったことなので、テレビ局側は、外国人の株式の取得を制限することができると放送法の第五十二条の八には書いてあったりもします。
ただ、外国人が株を買えなくするには、日本中の証券会社の仕組みを変えなきゃいけないらしいけど、こんなの特例法案でどうにでもなるのだけどミンスじゃ絶対やらんね。
議決権の無い株式にいきなり変換したら、「配当を多くしろ」とか揉め事になるのは予想
されるわけですが、ちなみに議決権のない株式は、議決権が無い替わりに、配当が多くもらえたりもするってわけですね。


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